外国人を雇用する際、日本語能力試験（JLPT）の結果は日本語レベルを確認する有力な指標の一つです。本記事では、JLPTの各レベル（N1〜N5）の難易度や特徴、日本語検定との違い、試験の活用方法と注意点を整理しています。
また、特定技能の在留資格取得に必要な日本語力や、雇用後に必要となる日本語教育の重要性についても解説しています。採用の現場でJLPTを正しく理解し、効果的に活用するためのポイントを紹介します。
日本語能力試験（JLPT）とは何か？
日本語レベルを客観的に示す基準
日本語能力試験（JLPT）は、日本語を母語としない人の日本語能力を評価するための試験で、年2回（7月・12月）に実施されます。1984年に開始され、現在では世界中で数十万人が受験するグローバルな試験となっています。言語知識・読解・聴解の3つの区分で構成され、多肢選択式のマークシート方式で行われます。
日本語検定との違い
混同されやすい「日本語検定」は、日本語を母語とする人も対象にした試験であり、日本語表現の正確さや語彙力、敬語の使用など、より国語的な知識を問う内容となっています。一方、JLPTは、非母語話者の日本語運用能力を測定する試験です。
JLPTの5段階レベルと難易度の違い
N1〜N5の概要と特徴
JLPTにはN1〜N5までの5つのレベルがあり、N1が最も難易度の高いレベルです。以下に各レベルの特徴を簡潔にまとめます。
N1：高度な日本語理解力
- 論理的・抽象的な文章を理解できる
- ビジネス場面や専門的な会話にも対応可能
- 日本語能力を評価するうえで最高レベルとされ、就職や資格取得に有利
N2：日常会話以上の力
- 日常生活や仕事でも使われる日本語が理解可能
- ビジネス現場でも一定の対応が可能なレベル
N3：基礎から日常レベルへの橋渡し
- 基本的な日本語を理解し、状況に応じて会話ができる
- 日本での生活にある程度支障がないレベル
N4：基礎的な日本語を理解
- ゆっくりとした会話や、教科書的な文なら理解可能
- 特定技能の申請に必要な最低限の日本語力
N5：初歩的な日本語力
- 定型的な表現や短い会話の理解が中心
- 日本語学習の入り口といえるレベル
JLPTの受験情報と申込方法
年2回の試験と申し込みの流れ
試験は原則として年2回、国内外で実施されます。受験申込は公式サイトから「My JLPT」に登録し、オンラインで手続きします。受験料の支払いには複数の方法（クレジットカード・銀行振込など）が利用可能です。
合格基準と合格率
JLPTでは、合計点が合格点を超えていることに加え、各区分（言語知識・読解・聴解）ごとに基準点をクリアする必要があります。2022年の合格率を見ると、N1は30.2％、N2は37.3％と難易度が高い一方、N5は54.1％と比較的合格しやすい傾向があります。
JLPTと特定技能制度との関係
在留資格「特定技能」と日本語力の要件
特定技能制度においては、JLPTのN4レベル合格が求められることが一般的です。または、国際交流基金日本語基礎テスト（JFT）でも代替可能です。JLPTは年2回のみですが、JFTはより頻繁に実施されており、在留資格申請のタイミングに応じて選ぶことができます。
JLPTの活用と外国人採用における注意点
採用時の日本語レベル確認方法
JLPTの結果は、外国人候補者の日本語能力を測る客観的な基準となります。特に「日本語能力試験認定結果及び成績に関する証明書」は、得点状況や能力のばらつきを把握するのに役立ちます。たとえばN4で90点と180点では、実際の日本語力に大きな違いがある可能性があります。
試験と実際の会話力の違いに注意
JLPTはペーパー試験であるため、実際の会話能力と完全に一致しない点に注意が必要です。特に漢字に強い受験者が読み取り問題で高得点をとっても、会話力が伴わないケースもあります。面接では実際の日本語でのやりとりを通じて会話力を確認することが重要です。
雇用後の日本語教育と支援の重要性
JLPT合格者でも教育は必要
N3以下のレベルで雇用する場合、日本語教育の提供が必要になります。また、N1合格者であっても専門用語や業務用語には不慣れなことがあるため、研修による補完が必要です。
継続的な支援が定着率を高める
言語だけでなく、文化的背景や考え方の違いによるすれ違いを解消することも重要です。これには、現場での指導体制や異文化理解の教育が有効です。
まとめ
JLPTは、外国人の日本語能力を客観的に評価できる便利な指標です。ただし、試験結果だけでなく、面接や実際のやり取りを通じて総合的に判断することが、ミスマッチのない採用につながります。特定技能制度を活用する際にも、日本語力の確認と雇用後の支援体制が成功のカギとなります。
JLPTの知識を正しく理解し、採用・教育の両面で活用することが、外国人材との円滑な協働の第一歩です。
